資本と労働の行動が変化すれば、それは日本型雇用システムの内部環境自体が変化することを意味している。それはシステムを内部から変動させる最大の要因となり、それは構造そのものにかかわる変動の要因となる。資本に関しては明白である。もしそれが、経営者支配型から株主支配型へと転換するなら、資本利益の追求の圧力が強まることは明らかだ。まず第一に否定されるのは、雇用保障の観念であり、あるいは企業買収を通じた新たな株主の支配であり、これによって既存の労使関係は破棄されることになる。
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このようなドラスティックなものではないとしても、コスト削減の圧力がさらに強まることは不可避となる。それは職能システムというコストをかけて維持される制度そのものの否定に向かうかもしれない。もしそうだとすると、日本型雇用システムそのものの否定を意味することになる。